つい言ってしまう
「体調が悪くて、ご迷惑をおかけしています」
届く形
「月に二回ほど、午後の会議が続いた日に、立ち会いの確認が遅れがちでした」
謝る言葉から、場面と事実に変える。
入力内容は、この端末のブラウザ内だけに保存されます。サーバーへの送信、会員登録、広告用の追跡は行いません。共有端末では、使用後に「保存データを消す」を選んでください。
いまの状態に気づく
医療診断ではない自己確認です
本編で真弓が経験した場面です。似ていると感じるものだけ選んでください。数の多さで病名や重症度を判断するものではありません。
0
まだ選択されていません
気になる場面を選ぶと、ここに表示されます。
「3つだけ」を記録する
いつから・どのくらい・どんなとき
毎日でなくてかまいません。気になった日に一件だけ残します。記録が増えると、この端末内で傾向を集計します。
0件記録数
—平均のつらさ
0日7以上の日
—多かった場面
傾向はまだ表示されません
3件以上記録すると、よく重なった場面を表示します。原因を断定するものではありません。
受診の前に持っていく一枚
記録から自動で下書きします
最近ある不調
受診時に伝えたいこと
作成日：
このメモは診断の代わりではありません。生活や仕事に支障がある不調は、我慢せず婦人科などの医療機関へ相談してください。月経ではない出血、急な体重減少など、いつもと違う変化がある場合も早めに相談してください。
職場へ相談する言葉を作る
病名を伝えなくても作れます
相談文の下書き
入力後に「相談文を作る」を押してください。
相手の制度や業務状況に合わせて、ご自身の言葉に直して使ってください。
時間単位年休について労使協定がある事業場では、年5日の範囲内で時間単位の年次有給休暇を取得できます。利用可否や取得単位は勤務先へ確認してください。
言い換えカード
つい言ってしまう言葉を、届く形に
相手を変えるのではなく、変わらない相手に、届く形で渡します。本編で真弓が、課長に通した言い方が土台です。
つい言ってしまう
「しばらくは、無理かもしれません」
届く形
「来月末まで、火曜の午後の二時間だけ、立ち会いの時間をずらさせてください」
期間と、お願いしたいことに絞る。
つい言ってしまう
「会議の時間を、変えてもらえませんか」
届く形
「立ち会いは、会議の無い日にまとめます。工程は、私が組み直します」
相手を動かさず、自分の段取りで解決する形にする。
つい言ってしまう
「年だからね」（部下に）
届く形
「最近、夜に目が覚める日が続いていて。記録をつけ始めたところなんだ」
隠さないだけで、部下は動きやすくなります。真弓は、遠藤に「これ以上言ったら、もっと隠すと思って」と言われました。
つい言ってしまう
「大丈夫です」（上司の気づかいに）
届く形
「ありがとうございます。休む日を先に決めて、段取りは私が合わせます」
感謝と、自分で決める意思を、続けて言う。
制度を、一度だけ聞く
産業医・人事に確認したいこと
真弓は、24年いて、一度も使ったことがありませんでした。使えないのではなく、あることを知らなかったのです。当てはまるものに印を付けて、聞くときのメモにしてください。
数字で見る
あなただけではありません
52.3%50代前半の女性で、過去3年に更年期に関わる不調を自覚した人（JILPT／NHK 2021）
6割以上不調を自覚した人のうち、医療機関を受診していない人（同）
15.3%更年期の症状で、降格・非正規化などが起きた人。うち9.4%が離職（同）
約4割自分の症状を、更年期と認識していない人（東京都・専門家コラム）
保存と管理
記録を自分で持ち出せます
機種変更やブラウザデータ削除に備え、バックアップを保存できます。バックアップには体調に関する情報が含まれるため、保管場所に注意してください。
案内と出典
2026年9月確認
- 労働政策研究・研修機構（JILPT）／NHK「更年期症状・障害に関する意識調査」（2021）不調の自覚52.3%（50代前半）・6割以上が未受診・降格等15.3%（うち離職9.4%）
- 東京都「働く女性のウェルネス向上委員会」専門家コラム（更年期との上手な付き合い方）更年期と認識していない人が約4割・職場への伝え方（期間と支援内容に絞る）
- 東京都「働く女性のウェルネス向上委員会」専門家コラム（職場にカバーしてもらうための共通認識）不調の伝え方
- 厚生労働省「働く女性の心とからだの応援サイト：更年期」更年期に現れやすい不調、治療、働き続けるための案内
- 厚生労働省「時間単位の年次有給休暇制度とは」制度の条件と年5日の上限
- 厚生労働省「女性の健康づくり」女性の健康課題に関する公的情報
このノートは自己確認と情報整理のためのもので、医療診断や治療の代わりではありません。医療・法律・労務の判断は、医師、産業医、会社の人事などへご確認ください。